最近は、多くの人がSNSを利用しています。
これを利用するメリットの1つは、はっきりと言えば自分が情報の発信者になることでしょう。
その情報の発信力は人によって異なりますが、多くの一般人はそこまで強いわけではありません。
例えば、友達同士でつながっている可能性もありますがそれ以外にもつながっている可能性もあるわけです。
例えば趣味でつながっている場合などがこれに該当するでしょう。
その人が、特定の芸能人が好きなこともありそこでつながっている可能性を否定できません。
このような場合には、その芸能人とつながることにより、その人の生きがいになる可能性はあります。
SNSは現代人にとっては非常に重要なもの
例えばなかなか普段人と馴染めない人がいた場合、SNSで人とつながることができれば、それだけで生きる活力が出るかもしれません。
いずれにしても、現代人にとっては非常に重要なものといえます。
一方で、有名芸能人やいわゆるインフルエンサーと言われる人たちは人とつながる事がとても大切と考えます。
これは、趣味でつながっていると言うよりも商売でつながっている可能性が高いです。
SNSでたくさんのファンを獲得し、そこから知名度を高めるような芸能人はいます。
またSNS上で有名になり、デビューした漫画家なども少なくありません。
このように考えれば、とても重要な存在がSNSになりますが、これに対しては全く問題がないとは言えない部分があります。
もう一つは、監視されている可能性があることも考えられるわけですが有名芸能人やインフルエンザなどは特にSNS監視に関する問題は考えにくいです。
特定の女性をある男性が監視しているパターン
もちろん中にはストーカーと呼ばれる人もおり、そのような人がこっそりと監視をしている例もありますが、それよりも問題は個人の場合になります。
よくある例は、特定の女性をある男性が監視しているパターンが考えられます。
例えば、昔付き合っていた彼女がおりそれでふられたケースがあるとします。
この場合にその女性を追いかけようと何度となくその女性を見つけようとしますがなかなか見つかりません。
ところが、SNSを見るとその女性の名前があり実際に調べたところ情報から判断するとその女性で間違いなかったとします。
男性は、少しでもその女性の情報を得たいと考えるでしょう。
このような場合、その男性が取る行為はひたすらその女性の書き込みを見ることかもしれません。
特に発信度合いの強い人の場合には、何度となく情報を発信しており現在どこで何をしているかがわかってしまいます。
それがきっかけで男性はその女性の場所を特定しストーカー行為ができてしまうわけです。
その結果実際に被害にあった人もいる位です。
ハンドルネームなどを変えてしまう
このように考えれば、現在のインターネットのあり方を再考せざるをえないものがあると言ってよいでしょう。
とは言え、いきなりその仕組みを変える事はまずできません。
もう仕組みを変えるためには、やはり相当な時間がかかると言って良いでしょう。
では、すでに被害を受けている人はそこまで待たなければならないでしょうか。
結論から言えば、いくつかの工夫をすることで現在の被害を最小限にとどめることも可能です。
その1つは、ハンドルネームなどを変えてしまうことが重要になるといえます。
すでに人とつながっている場合は重要な相手に対して個人的にメールを出し、ハンドルネームを変えることを伝えることが必要です。
最近は、個人間でメールができる仕組みも整っていることから、それを利用すればストーカーに知られることなく新しいアカウントをつくり直すことも可能です。
これにより、これからの被害を避けることができるかもしれません。
弁護士に相談することで必要最低限の対策をしてくれる
当然ながら、つながりが薄い人との関係が切れてしまいますが、そしてそのまま被害を受けるのが良いのかそれとも現状を打破するのが良いかをよく考えることが大事です。
それでもなお、追いかけてくる人がいないとも限りません。
例えば、その人が好みそうな言葉などを全部調べることでハンドルネームを変えても追いかけてくる人がいるかもしれないわけです。
このような場合には、弁護士に相談するのが良いかもしれません。
弁護士に相談することで、必要最低限の対策をしてくれるでしょう。
ただ基本的に相談であれば法律問題に発展しないケースも少なくありません。
相談と言うのは、あくまで対策を聞き出すだけであり弁護士が積極的に裁判所に訴える等の訴訟を起こしてくれるわけでは無いからです。
弁護士に依頼する場合には、本格的に契約となれば着手金が必要です。
その金額は法律事務所によって異なりますがおおむね30,000円から50,000円位と考えているでしょう。
まとめ
そして、問題が無事に解決した場合は成功報酬を支払うわけです。
警察の人に訴える人もいるかもしれませんが、警察は犯罪行為が実際に起こらない限りまず相手にしてくれないと言って良いでしょう。
ただそのような被害が増えていることを考えて警察のほうも、可能な限り相談窓口を設けています。
何か怪しい行動があったらすぐに連絡をくださいなどと説明をしてくれるようなところもあります。
