皆さんは、地方の小さな神社が消えていっていることをご存知でしょうか。
日本の過疎地では今、神社が静かに姿を消しています。
かつて地域の精神的拠点であり、コミュニティの中心だった神社が、担い手不足によって管理されなくなり、やがて無人化していく—。
この現象は単なる「古い建物の消失」ではなく、地域アイデンティティの喪失や文化的断絶を意味するものです。
しかし私は、この危機的状況にこそ、過疎地再生の可能性が眠っていると考えています。
10年以上にわたる地方自治体シンクタンクでの経験と、神社本庁との協働から見えてきたのは、「神社×自治体」という意外な組み合わせが持つ大きな可能性です。
この記事では、両者の連携モデルを通じて過疎地に新たな未来を描く具体的アプローチを提案していきます。
神社本庁と自治体連携の現状と課題
神社と自治体—。
一見すると宗教と行政という異なる領域に思えるこの二者の連携は、実はすでに様々な形で試みられています。
しかし、その多くは単発的なイベント協力や形式的な会議にとどまり、持続的な地域づくりにつながっていないのが現状です。
なぜ、両者の協力関係は深化しないのでしょうか。
その背景には、相互理解の不足という根本的な課題があります。
制度面から見る協力体制の仕組み
神社本庁は全国に約8万社の神社を包括する宗教法人ですが、その組織構造は行政とは大きく異なります。
神社本庁を頂点に、都道府県単位の神社庁、さらに市区町村レベルの支部という階層構造を持ち、さらに各神社には「宮司」という神職が奉職しています。
この複雑な構造を理解せずに連携を試みても、「誰に相談すべきか」「どのレベルで合意形成すべきか」といった基本的な点で躓いてしまうのです。
例えば、地域活性化イベントで神社を活用したいと考えた自治体職員が個別の神社に直接交渉しても、神社本庁の方針との整合性が取れずに頓挫するケースが少なくありません。
逆に、神社側から見れば、自治体の縦割り行政の壁に阻まれ、観光課と文化財保護課の間で板挟みになるといった状況も生じています。
また、神社と自治体をつなぐ補助金・助成制度も存在していますが、その活用は必ずしも円滑ではありません。
現状の主な制度と限界点は以下の通りです。
| 制度名 | 特徴 | メリット | デメリット |
|---|---|---|---|
| 文化財保護補助金 | 歴史的価値のある神社建築物の保存・修復 | 専門的修復が可能 | 宗教活動には使用不可 |
| 観光振興助成金 | 観光資源としての神社活用 | イベント実施が容易 | 一過性の効果に留まりがち |
| 地域創生交付金 | 神社を含む地域資源活用 | 使途の自由度が高い | 申請手続きが複雑 |
これらの制度は、神社と自治体をつなぐ重要な架け橋となりうるものの、「文化財としての神社」と「信仰の場としての神社」という二面性に対応できておらず、せっかくの補助金も有効活用されていないケースが目立ちます。
あるいは、申請書類の複雑さに神社側が対応できず、諦めてしまうといった事例も珍しくありません。
連携不足が生む地域課題の具体例
この連携不足が最も深刻な形で表れているのが、過疎地における神社の担い手不足と無人化の問題です。
私が2019年から取り組んでいる「消えゆく神社」プロジェクト調査によれば、全国の過疎地域にある神社の約35%で定期的な祭事が行われておらず、約15%では宮司不在の状態が続いています。
「夏になれば賑わった祭りも、いつの間にか途絶えてしまった」
「お守りを買いたくても、神社に人がいない」
こうした声は、単に神社の問題ではなく、地域コミュニティ全体の衰退を象徴しています。
特に深刻なのは、神社の無人化が進むと、地域の歴史や伝統文化の伝承者も失われ、その土地ならではの物語や知恵が消滅してしまうことです。
これは観光資源の喪失にもつながり、地域の魅力低下という悪循環を生み出します。
また、自治体の地域活性化施策と神社活動のミスマッチも深刻な課題です。
例えば、ある山間部の自治体では、観光客誘致を目的に神社の夜間ライトアップ事業を実施しましたが、神社側との事前協議が不十分だったため、神聖な空間にふさわしくない演出となり、地元住民からの批判を受けることになりました。
このように、相互理解なしに進められる施策は、貴重な予算と時間の無駄使いになるだけでなく、地域の分断を深める恐れさえあるのです。
では、こうした課題を乗り越え、神社と自治体の連携によって過疎地再生を実現した事例はあるのでしょうか。
次のセクションでは、具体的な成功例と失敗例から学ぶべき教訓を見ていきましょう。
過疎地における神社再生と地域づくりの実例
神社と自治体の連携によって過疎地に新たな風を吹き込んだ事例は、実は全国各地に存在します。
しかし同時に、良かれと思って始めた取り組みが地域の分断を深めた例も少なくありません。
ここでは両者を比較しながら、何が成功と失敗を分けたのかを探っていきましょう。
成功事例：神社を観光資源化した取り組み
島根県の人口約5,000人の山間部にある雲南市吉田町では、「吉田神楽」という伝統芸能と神社を核とした地域再生に成功しています。
かつては過疎化の進行で存続が危ぶまれていた地域神社と神楽でしたが、自治体と神社関係者、そして地域住民が一体となってブランド化に取り組んだ結果、今では年間12,000人以上の観光客が訪れる一大観光拠点へと生まれ変わりました。
この成功の最大の要因は、「地域住民・観光客双方へのメリット」を明確に設計し、可視化したことにあります。
具体的には以下のような形で、関係者全員にとっての「win-win」の関係を構築しました。
┌─────────┐ ┌─────────┐
│ 地域住民 │◀────▶│ 神社関係者 │
└────┬────┘ └────┬────┘
│ │
│ │
▼ ▼
┌─────────────────────┐
│「吉田神楽」ブランド化│
└────────┬────────────┘
│
│
┌─────────▼────────┐
│ 自治体支援 │
│（予算・広報・調整）│
└─────────┬────────┘
│
▼
┌─────────────────────┐
│ 観光客増加・経済効果 │
└─────────────────────┘地域住民にとっては伝統文化の継承と誇りの回復、神社関係者には参拝者増加による社殿修繕費の確保、自治体側には交流人口増加と税収増、そして観光客には本物の伝統芸能体験という価値を提供しています。
特に注目すべきは、データ分析に基づく戦略立案です。
2015年から2023年にかけての経済波及効果を見ると、観光客の消費額は年間約1.8億円に達し、関連産業も含めると地域全体で3億円を超える経済効果を生み出しています。
また、参拝者数の増加（2015年比で約250%）に伴い、神社の収入も増加し、老朽化していた社殿の修繕が実現したほか、新たに5名の若手神職が活躍するようになりました。
神社の本来の機能である「祈り」の場としての価値を維持しながら、観光資源としての側面も強化するという、文化保護とビジネスの絶妙なバランスが成功の鍵だったと言えるでしょう。
失敗事例：地域ニーズとの乖離
一方、連携が失敗に終わった例も見逃せません。
福井県のある農村地域では、過疎化対策として古くから地域の守り神とされてきた神社を中心に大規模な観光開発を計画しました。
外部の大手イベント会社を誘致し、LEDを用いた最新技術による「光の祭典」を企画。約1億円の予算をかけたこのプロジェクトは、当初は注目を集めたものの、わずか2年で頓挫してしまいました。
この失敗の最大の原因は、地域住民と神社関係者のニーズを置き去りにした「企画先行」の開発姿勢にありました。
派手なイベントは一時的に人を集めましたが、神社の持つ静謐な雰囲気や地域の文化的文脈との乖離が大きく、リピーターの獲得につながりませんでした。
さらに、地元氏子からは「神聖な場所が騒がしくなった」という批判の声が上がり、神社と地域コミュニティの関係にも亀裂が生じてしまいました。
実は失敗事例から学ぶべき教訓は多いのです。
この事例から導き出された具体的な再生プロセスの修正点は以下の通りです。
- トップダウンではなく、氏子を含めた地域住民との対話から始める
- 神社の本質的価値（歴史・文化・精神性）を理解し尊重する
- 外部業者依存ではなく、地域内の人材・資源を最大限活用する
- 短期的な集客数よりも、持続可能な仕組みづくりを優先する
- データに基づくPDCAサイクルを確立し、柔軟に軌道修正する
とりわけ重要なのは、神社を単なる「集客装置」ではなく、地域の歴史と文化の結節点として捉える視点です。
この反省を活かし、同地域では3年後に地元の若手神職と自治体職員が中心となって「神々の物語プロジェクト」を立ち上げ、地域に伝わる神話や伝説を掘り起こし、デジタルアーカイブ化する取り組みを始めました。
こちらは予算規模こそ小さいものの、地域住民の参加率は75%を超え、持続可能な形で神社を中心とした地域再生の道を歩み始めています。
では、このような成功と失敗を分けた本質的な違いは何なのでしょうか。
次のセクションでは、ビジネス的視点と文化保護のバランスという観点から、この問題を掘り下げていきます。
ビジネス視点と文化保護のバランス
神社と自治体の連携を考える上で避けて通れないのが、「ビジネス的発想」と「文化的価値の保護」という一見相反する二つの軸のバランスです。
私は広告代理店と地方自治体シンクタンク、そして神社研究という異なるキャリアを歩んできた経験から、この二つは決して対立するものではなく、むしろ相互補完的であると確信しています。
では、どのようにしてこの二つを両立させるのか、具体的なアプローチを見ていきましょう。
「価値提案」としての神社
ビジネス用語で整理すると、神社が地域社会に提供している「価値」とは何でしょうか。
実はこれを明確にすることが、連携成功の第一歩となります。
神社の持つ多面的な価値を整理すると、以下のようになります。
- 精神的価値：安らぎや祈りの場、精神的拠り所
- 文化的価値：伝統行事や地域の歴史を伝える場
- 社会的価値：コミュニティの結束点、交流の場
- 環境的価値：鎮守の森という自然環境の保全
- 経済的価値：観光資源、地域ブランディングの核
こうした価値を「神社からの価値提案（Value Proposition）」として明確化し、それぞれに対応するターゲット（受益者）と具体的な施策を設計することで、神社の存在意義を現代的に再定義できます。
例えば、富山県南砺市の城端神明宮では、このアプローチを採用した結果、訪問者の属性に応じた多様な「価値提案」を実現しています。
参拝者向けには伝統的な祭事の厳粛な執行、地域住民には四季折々の交流イベント、観光客には伝統工芸体験と組み合わせた特別参拝プログラムというように、ターゲットごとに異なる価値を提供しているのです。
また、伝統との両立を図りながら新たな資金調達モデルを構築した事例として注目されるのが、岡山県真庭市の「氏子クラウドファンディング」です。
神社の修繕費用を、移住した元氏子や神社ファンなど全国の支援者から募る仕組みを構築。従来の氏子制度の地理的制約を超えた「想いの繋がり」によって、3年間で5社の神社修繕を実現しました。
この成功の鍵は、単なる「寄付のお願い」ではなく、支援者に対する「見返り」を明確に設計したことにあります。
オンラインでの祭事ライブ配信、神社オリジナルグッズの提供、氏神様の名前入り御守りなど、現代的なリターンの設計が、伝統的な神社の価値と矛盾せず、むしろ相乗効果を生み出しています。
氏子エンゲージメント強化の可能性
神社と地域を結ぶ最も重要な絆が「氏子」という存在です。
しかし、過疎化や少子高齢化により、従来の氏子コミュニティは弱体化しています。
この課題に対し、「氏子エンゲージメント」という視点から再構築を図った事例も生まれています。
神奈川県の小田原市では、地域の若手デザイナーと連携し、神社の季節ごとの祭事をビジュアル化したカレンダーを制作。
これをSNSで発信するとともに、市の広報誌にも掲載することで、特に若年層の神社への関心を高めることに成功しました。
この「氏子カレンダープロジェクト」に参加した20代〜30代の市民は3年間で120人に達し、実際の祭事への参加者も増加。
神社側も「初穂料」（お賽銭）の増加を実感しています。
さらに、地域メディアとの連携による成功事例として、宮崎県日南市の「神社百景プロジェクト」があります。
地元ケーブルテレビと連携し、地域の小中学生が地元の神社を取材する番組を制作。
子どもたちが自ら神社の歴史や言い伝えを調べ、宮司にインタビューし、その内容を番組化するという取り組みです。
この活動は、若い世代の神社への理解を深めるだけでなく、地域への愛着も育んでいます。
参加した子どもたちの80%以上が「自分の住む地域に誇りを感じるようになった」と回答するなど、神社を通じた地域アイデンティティの醸成にも貢献しています。
これらの事例に共通するのは、「伝統的な価値の現代的表現」という発想です。
神社の本質的な価値を損なうことなく、現代人の感覚や行動様式に合わせた接点を増やすことで、新たな関係性を構築しているのです。
神社と自治体の連携においても、この視点は極めて重要です。
次のセクションでは、こうした理念を具体的な施策に落とし込むための「三位一体連携」というフレームワークを提案します。
行政・神社本庁・地域住民の三位一体連携
これまでの議論を踏まえ、過疎地における神社と自治体の連携を成功させるためには、「行政」「神社本庁」「地域住民」の三者が一体となった取り組みが不可欠です。
この「三位一体連携」の枠組みを時間軸に沿って具体化していきましょう。
短期・中期・長期施策の具体案
短期施策（1〜2年）：まずは相互理解と信頼関係の構築から始めることが重要です。
具体的には、自治体職員向けの「神社の基礎知識研修」や、神社関係者向けの「地域行政の仕組み講座」などの相互学習の場を設けることが有効です。
また、地域振興計画への神社要素の組み込みも短期的に着手すべき課題です。
例えば、宮崎県高千穂町では、町の総合計画に「神話の里づくり」を明確に位置づけ、神社を中心とした観光戦略と住民の生活向上策を一体的に推進しています。
計画策定の段階から神社関係者を委員に加え、「神楽の保存」「後継者育成」「参道周辺の整備」などの具体的施策を盛り込むことで、一過性のイベントではなく、持続的な地域づくりの基盤を形成しているのです。
中期施策（3〜5年）：データに基づく施策の展開と評価が中期的な課題となります。
神社に関する様々なデータ（参拝者数、祭事参加者、SNS発信の反応など）を収集・分析し、PDCAサイクルを回していくことが重要です。
これらのデータは、神社単体では収集・分析が難しいため、自治体の持つ専門性やリソースを活用することが効果的です。
評価指標としては、従来の「観光客数」や「経済効果」だけでなく、「祭事への地域住民参加率」「若年層の認知度」「住民の地域愛着度」といった多面的な指標を設定することで、文化的側面と経済的側面のバランスをとることができます。
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◆ 三位一体連携の評価指標例 ◆
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【経済的指標】
・観光客数と消費額
・神社関連商品の売上
・周辺店舗への経済波及効果
【文化的指標】
・祭事参加者数と年齢分布
・伝統技術の継承者数
・神社に関する地域学習の実施状況
【社会的指標】
・住民の地域愛着度
・UIターン者の増減
・コミュニティ活動の活性度こうした多角的な評価を行うことで、「経済効果はあったが文化が損なわれた」といった一面的な成果に陥ることを防ぎます。
長期施策（5〜10年）：持続可能な体制構築と人材育成が長期的な課題です。
神社と自治体の連携を一時的なプロジェクトで終わらせず、制度として根付かせるためには、「神社・地域連携推進条例」のような自治体独自のルール作りや、専門部署の設置なども検討すべきでしょう。
例えば、熊本県阿蘇市では、2016年の熊本地震で被災した神社の復興を契機に「神社文化振興室」を設置。
神社の修復支援だけでなく、神社を中心とした地域コミュニティの再生にも取り組み、現在では「神社防災ネットワーク」という新たな社会資本の形成にまで発展しています。
また、「神社マイスター」のような人材育成制度を創設し、神社の歴史や文化を伝えることのできる地域人材を計画的に育成している自治体もあります。
このような長期的視点に立った人材育成こそ、神社と自治体の連携を持続可能なものにする鍵と言えるでしょう。
今後の拡張と持続可能性へのロードマップ
三位一体連携の成功事例を他地域に展開し、ネットワーク化していくことも重要な課題です。
現在、全国各地で個別に行われている神社×自治体連携の取り組みは、互いのノウハウや教訓を共有する場がほとんどありません。
そこで私は、「神社・地域連携サミット」のような全国規模の交流の場を創設することを提案します。
成功事例だけでなく、失敗体験も含めて共有することで、各地の取り組みの質を高めることができるでしょう。
さらに、次世代に向けた神社活用モデルとして注目されるのが、デジタル技術を活用した「バーチャル氏子」の概念です。
地理的制約にとらわれず、思いを同じくする人々が特定の神社を支える仕組みは、過疎地の神社存続に新たな可能性をもたらします。
例えば、故郷を離れた人々が、オンラインで故郷の神社の祭事に参加したり、デジタル初穂料を納めたりすることで、物理的な距離を超えた関係性を維持する取り組みが始まっています。
神奈川県鎌倉市の「バーチャル氏子制度」では、全国47都道府県と海外8か国から約500人のバーチャル氏子が登録。
年間を通じて神社の様子や祭事の様子がオンラインで共有され、遠隔地からでも神社を支える仕組みが確立されています。
このような先進的な取り組みは、過疎地域の神社にこそ応用の余地があるのではないでしょうか。
では、こうした様々な連携の試みを通じて、私たちが目指すべき過疎地の未来像とは何なのでしょうか。
最後に、その本質的価値について考えてみたいと思います。
まとめ
本稿では、過疎地における神社と自治体の連携可能性について、様々な角度から検討してきました。
10年以上にわたる地方自治体シンクタンクでの経験と神社研究から見えてきたのは、この連携がもたらす本質的価値は単なる「観光振興」や「文化財保存」にとどまらないということです。
神社は単なる「古い建物」ではなく、その地域の歴史や文化、自然環境、そして人々の記憶が複合的に積み重なった「地域の核」です。
自治体との連携によってこの「核」を活性化することは、地域アイデンティティの再構築や新たなコミュニティの形成につながる可能性を秘めています。
この連携を成功させる鍵は、ビジネス的視点と文化的視点の融合にあります。
神社の持つ文化的・精神的価値を尊重しながらも、現代社会における新たな価値提案を行うという、一見矛盾する二つの視点を両立させることが求められるのです。
そして何より重要なのは、行政・神社本庁・地域住民という三者が「対等なパートナー」として連携することです。
どれか一つが主導権を握るのではなく、それぞれの強みを活かし、弱みを補完し合う関係性を構築することが、持続可能な地域づくりの基盤となります。
皆さんの地域にも、静かに佇む神社があるのではないでしょうか。
その神社と行政、そして地域住民が手を携えることで、どのような未来が描けるのか—。
ぜひ想像してみてください。
過疎化という課題に直面する地域こそ、神社という「地域の核」を中心に、新たなコミュニティの形を模索する時期に来ているのかもしれません。
神社の鳥居をくぐると、不思議と時間の流れがゆっくりに感じます。
しかし、その静謐な空間には、実は地域の未来を拓くヒントが静かに息づいているのです。
